子供が産まれるとなって、会社の制度や福利厚生をたくさん調べています。
当事者になって初めて知ることも多いです。
今回は、僕の会社における育児に関する制度・仕組みがどうなっているか
お伝えしたいと思います。
知らないと損をしてしまうケースもありましたので
みなさんも、ご自身の会社の制度や福利厚生を
確認してみることをおすすめします!
育児休業は最大3年取得可能
僕の会社では男女問わず、最大3年間育児休業を取得できます。
そして、育児休業の最初の5日間は有給扱いとなっています。
また、育児休業とは別に
配偶者の出産前後に使える特別休暇(有給:5日間)もあります。
こちらは、通常の年次有給休暇とは別になっています。
先日、男性の育休取得状況について人事部に聞いてみたら、
若い男性社員が3年間取得していますよーと教えてくれました!
ちなみに僕は育児休業を1年間取得する予定です。
でも、男性に限って言えば
半年以上取得している人はとても少ないようです。
長期間取りたい人って、それなりにいると思うんですよ。
でも、前例がないとイメージしにくかったり、
上司に言い出しにくかったりすると思います。
だから、僕の例が少しでも役に立つといいなと思っています(^^)
育休中は毎月の給与は出ませんが、ボーナスは最低保障として基本給1ヶ月分を保障してくれます。
育児休業給付金がいくらになるか知っておこう
僕の会社に限らず会社員で育休を取得する人は、会社から給料がない代わりに
雇用保険から育児休業給付金が支給されることになります。
その際に、いくら支給するのかを計算するのに
直近6ヶ月の賃金が使われます。
一言に賃金と言っても、自分の賃金に含まれるのが
給与明細のどの部分なのかは知っておいたほうがよいと思います。
僕の場合は
「基本給」「時間外手当」「テレワーク手当」「通勤交通費」
これらが計算に使われます。
人によって違ってくるところなので、確認しておきましょう。
事前に1円単位で正確に計算をするのは難しいです。
育休に入るまでにどれくらい残業するかなとか、
何回会社に出社するかな、またはテレワークかなという点を
大まかに想定して計算をすることで
大体の金額を算出することができます。
育児休業給付金の支給額については以下もご参照ください。
厚生労働省:育児休業給付についてのパンフレット(9ページの(2)支給額を参照)
子供に関する一時金
僕の会社では産まれた子供1人に対して、総額100万円が支給されます。
以下、内訳です。
出産時:40万円
小学校入学時:30万円
中学校入学時:20万円
共済会から出産祝金:10万円
共済会とは、従業員と企業でお金を出し合って福利厚生を運営している組織です。
これらの一時金は、黙っていても支給されず、
子が産まれたあと自分で申請することによって受け取ることができます。
なので、知らないと損をすることになります。
会社の制度は、自分から調べるようにした方がいいです。
育児に関する支援ポイント付与
上記は現金での支給でしたが、別途福利厚生の一つである
カフェテリアプランでのポイント付与があります。
子供1人に対して、年間20,000ポイント(20,000円分)が
小学校3年まで毎年付与されます。
その年に使い切れなくても翌年に繰り越せるので
2年かけて使い切れば問題ないです。
特定のサイト内での買い物に限られますが
オムツ、おしりふき、知育玩具など、育児用品の購入などに使うことができます。
オムツは消耗品ですし、最近また値上げされてましたよね・・・。
この支援ポイントは有効活用できそうです!
ちなみにこのポイントも、自分で申請しないともらえません。
会社の制度や福利厚生をよく調べてみて
会社ごとに制度や福利厚生は違うので
自分の会社はどうなのか、一度調べてみましょう。
ライフイベントに応じた支援は
当事者にならないとわからないことも多いと思います。
また、申請しないと受け取れないケースもあるので注意が必要です。
会社が用意してくれている資源は、最大限に有効活用したいですね(^^)
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